入会案内Enrollment

受験資格がある誰でも試験に合格すれば、アレルギー疾患療養指導士の資格を取ることができます。
一般社団法人日本 アレルギー疾患療養指導士認定機構の趣旨に賛同いただける会員を募集しております。
入会には年会費が必要です。

正会員の入会のメリット
１．アレルギー疾患療養指導士の資格取得や更新に必要な講習会を会員割引価格で受講することができる
２．E-learning（今後開始予定）を 会員割引価格で受講することができる
３．アレルギーの重要な情報をメールまたは定期刊行物で受けとることができる

1. 申し込みフォームへのご記入
2. 数日から一週間程後に事務局から入金のご案内
3. 年会費のお支払い
4. 日本アレルギー疾患療養指導士認定機構による承認、会員番号の発行
5. ご入会完了

フォームからお申し込み

下記ボタンからフォーム入力画面へ移動し、フォームに必要情報を記入し、送信してください。
申し込みフォームへ

会員、アレルギー疾患療養指導士（CAI）になる為に年齢制限がありますか？

年齢制限は設けておりません。

対象の職種が看護師、薬剤師、栄養士となっておりますが、他の職種、例えば視能訓練士や臨床検査技師は対象外となるのでしょうか？

アレルギー疾患療養指導士の対象職種は、看護師、薬剤師、管理栄養士でスタート致します。　今後対象を広げてゆく可能性はありますが、現時点では上記3職種になります。

更新制度があるのでしょうか？

あります。指導実績が問われますが、職場の異動があっても更新できるよう、たとえば講習と小テストによる代替オプションを検討しています。

研修会、認定試験について教えてください。

当機構公認の研修会（セミナー）は2月中の開催を目標としてスケジュールを立てています。2022年は2月23日にオンライン開催いたしました。その他、随時、深掘りセミナー、オンラインカンファレンスも開催しています。
認定試験は2021年（第1回）、2022年（第2回）ともに6月1日から6月30日を試験期間としています。また再試験も行っていて7月4日から7月31日を試験期間としています。
試験方式はCBT（ Computer Based Testing(コンピュータ ベースド テスティング)）を採用しており、試験期間中はお好きな日時と場所を選んで受験できます。
研修会や試験情報は、随時メールやホームページを通してご提供します。

アレルギー疾患療養指導士（CAI）は、成人、小児アレルギー全般に対する資格という事ですが、試験内容としては、協和企画社出版のアレルギー総合ガイドライン2019に掲載されている様な内容になりますか？

「アレルギー疾患療養指導士認定試験ガイドブック（メディカルレビュー社）」がCAIの公式のテキストになります。総合ガイドラインを超える内容にはなりません。しかし、たとえば「患者指導」は総合ガイドラインでは必ずしも強調されていないと思いますが、CAIにとっては非常に重要な事項となります。このように両者には必ずしも一致しない点があるという事をご理解ください。

認定に必要な講習会とは日本アレルギー疾患療養指導士認定機構が開催する講習会のみが対象となるのでしょうか？

アレルギー関連学会主催の講習会も検討中、あるいは検討して頂いております。少々お時間をください。

小児アレルギーエデュケーター（PAE）資格を持つ者はアレルギー疾患療養指導士（CAI）の試験が免除になりますか？

PAEの方々は小児アレルギー全般、そして特に指導に関し深い見識をお持ちと思います。しかしながらCAIとしての資格は改めて獲得して頂きたいと思います。即ち、PAEの資格をお持ちでない方と同様に、講義や試験を受けていただく必要がございます。

日本小児臨床アレルギー学会が認定している小児アレルギーエデュケーター（PAE）とCAIはどう違うのですか？

以下に私たちの考えを記します。
●診療範囲： CAIは小児だけではなく、成人・高齢者もカバーします。従ってCAIには、成人アレルギー疾患の特徴や、小児では用いられない薬剤、指導方法についても修得して頂く必要があります。
●認定・管理の主体： CAIを認定するのは学会ではなく一般社団法人日本アレルギー疾患療養指導士認定機構です。当機構は7つの学会（6つのアレルギー関連学会および日本外来小児科学会）と日本医師会、日本薬剤師会、日本栄養士会、日本アレルギー協会の後援を頂いております。
●認定基準：現時点でCAIの合格率は90％を目標としています。
●資格更新：CAIの更新時には、指導実績をセミナー受講や小テスト等で代替可能とする予定です。
●報酬：私たちはCAIと医師のチーム医療に妥当な診療報酬が認められるよう、最大限努めてまいります。CAI（PAEも同様と考えます）の仕事は正当な報酬で報われるべきと思うからです。